後悔しない家づくりの心得
建築面積と延床面積の違いは？土地選びにに関するポイントも解説します！ 22年01月28日
不動産について調べている際に「建築面積」や「延床面積」という文字をよく見かけますね。
見たことはあるけど、意味や違いをご存知でないという方も多いのではないでしょうか。
この記事では、建築面積と延床面積の違いや土地選びの際の注意点をご紹介します。
□建築面積についてご紹介します！
建築面積とは、建物の柱や壁の中心線で囲まれた範囲の水平投影面積のことです。
水平投影面積とは、真上から太陽が当たった時にできる影の面積のことであり、つまり真上から見た時の面積です。
1階と2階で面積の広い方を建築面積とします。
一般的に2階より1階の方が大きいことが多く、1階の面積が該当することが多いでしょう。
建坪という言葉を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。
これは、建築面積を坪に換算したものですが、建築基準法に明確に定義されているものではありません。
次に、延床面積について説明します。
延床面積とは、建物の床面積を合わせたものであり、2階建ての家であれば1階と2階の面積を合計したものになります。
バルコニーやロフト、吹き抜けの面積は含みません。
これらを含んだものは、施工面積と呼ばれます。
□土地選びのポイントを紹介します！
土地選びの際に注意するべきポイントを4つ紹介します。
1つ目は、3階建ての家に注意することです。
土地面積が狭く、延床面積をできる限り大きくしたいという場合は、建物の形状や高さを規制する斜線制限に注意しましょう。
北側斜線制限という規定があり、北側にある家との境界線上に5メートルか10メートルの高さをとって、そこから一定の傾きを建てる必要があります。
2つ目は、隣の家との距離に注意することです。
民法の規定によると、隣家との距離は50センチメートル以上を確保する必要があります。
近隣トラブルを避けて快適に住むためにも隣家との距離に注意しましょう。
3つ目は、駐車場のある家に注意することです。
建物1階のガレージ部分に駐車場を作る場合、容積率緩和措置を受けるために延床面積の5分の1未満にしましょう。
屋外に設ける場合も、カーポートや屋根が建築面積に入るため注意しましょう。
4つ目は、アウトドアリビングのある家に注意することです。
バルコニーやひさしが外側に突き出ている場合、1メートルまでであれば建築面積に含まれません。
1メートル以内でも内側に柱や壁で囲まれている場合は算入されます。
□まとめ
今回は、建築面積と延床面積の違いや土地選びの際の注意点を紹介しました。
注文住宅を初めて建てる場合は、知らないことも多くあり不安ですよね。
しっかり知識を入れて、安心した家づくりのプランを考えましょう。
住宅に関して何か分からないことや悩みがあれば、ぜひ当社にご相談ください。
後悔しない家づくりの心得
免震と制震と耐震の違いとは？詳しく解説します！ 22年01月24日
日本に住んでいると、この先地震は必ずやってきます。
そんな地震に備えて、安心して住める家にしたいですよね。
住宅の構造にできる地震対策には何があるでしょうか。
この記事では、耐震や免震、制震の違いや地震対策のコストについて紹介します。
□地震対策の住宅の構造には何がある？
それぞれ解説していきます。
はじめに、「耐震」とは文字通り地震に耐えるようにすることです。
建物の壁に筋交いや構造用合板を入れるなどして、耐震工法を施します。
筋交いには、たすき掛けや片方組みなど種類があり、種類ごとに強度も違います。
耐震には、建物の屋根、壁、床、柱、梁をしっかりと強く作ることが重要です。
日本では今までの地震を経験して、ほとんどの建物がこの耐震構造になっています。
次に、「免震」とは地震によって建物が倒壊したり、家具や家電が壊れたりするのを防ぐための工法です。
建物自体を補強するのではなく、免震装置を地盤と建物の土台の間に設置して、建物に揺れが伝わりにくくします。
建物や地盤に合わせて適切に組み合わせることでより高い効果を発揮します。
建物の倒壊だけでなく、内部のダメージも防ぎます。
最後に、「制震」とは地震の揺れを抑えるようにする工法です。
免震とは異なり、地盤と建物の土台部分がくっついており直接建物に揺れが伝わりますが、内部に制震材を組み込むことでエネルギーを吸収します。
ダンパーという制震装置は、特殊高滅衰ゴムが使われており、地震の揺れを熱エネルギーに変換します。
ご自身の家や周りの環境にあった構造を選んでください。
□工法によってコストが違います！
3つの工法はそれぞれ違った方法で地震から家を守りますが、工法が違えばコストにも違いがあります。
上記で紹介した3つの中でも、免震構造は揺れを軽減したり、二次災害を防いだりできるため、コストが大きく制震構造の4〜5倍の費用がかかります。
また、定期的にメンテナンスを行う必要があるため、維持費用もかかることを考えておかなければいけません。
一般的な耐震構造であれば特別大きいコストはかかりませんが、性能に不安があるという方は制震構造を検討してみると良いでしょう。
□まとめ
今回は、耐震、免震、制震の違いや地震対策のコストについて紹介しました。
いつ起こるか分からない地震に備えて、適切な地震対策の知識を頭に入れておきましょう。
そして、大切な家族が安心して住める家づくりを目指しましょう。
住宅に関して何か分からないことや悩みがあれば、ぜひ当社にご相談ください。
後悔しない家づくりの心得
冬でも暖かい家にするにはどうすれば良い？ 22年01月20日
ヒートショックという言葉を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。
ヒートショックがなく、快適な家にするためには冬でも暖かい家にする必要があります。
そのためにはどうすればよいのでしょうか。
この記事では、ヒートショックの危険性と家を暖かくするためのポイントをご紹介します。
□家が寒いとどうなる？
家が寒いとヒートショックを起こす危険性が高まります。
ヒートショックとは、暖かい場所から寒い場所に移動した時に急激な温度変化によって、血圧が大きく変動して身体がダメージを受けてしまうことです。
主な原因は住宅にあると言われており、近年では冬場の浴室での死亡事故が増えています。
消費者庁の調査によると、浴槽での溺死者の数は10年間で7割程増加しています。
その中でも65歳以上の方の割合が95パーセントを占めており、高齢者の方や生活習慣病の方は特に注意が必要です。
ヒートショックを引き起こさないために、温度変化の少ない快適な家づくりが大切です。
□暖かい家にするには？ポイントを5つ紹介します！
1つ目は、断熱材です。
断熱材は冬場の室内の暖かくなった空気を外に逃さないようにするだけでなく、夏場の外気温によって室内の温度が上がるのも防いでくれます。
季節に関係なく、温度の急激な変化を防いでくれるため、ヒートショックの可能性を抑えられるでしょう。
2つ目は、開口部です。
建物の穴の空いた開口部である玄関ドアや窓サッシなどを高性能化して熱が逃げにくいようにします。
断熱材と同様、熱を逃げにくくする役割を持っています。
性能は熱貫流率（U値）で表され、値が低いほど熱を逃さない建具となっています。
3つ目は、気密性です。
気密性とは家の隙間が少ないことです。
暖かい家にするために断熱材や開口部をいくら高性能化しても、気密性が低いと暖められた空気は隙間から出て行ってしまいます。
冷暖房に関しても気密性が高い方が光熱費などのコストを抑えられるでしょう。
4つ目は、換気です。
高断熱や高気密で部屋の温度を快適に保っても、換気を行わないと汚れた空気がこもってしまって快適に過ごせません。
汚れた空気の中で過ごしていると、健康にも被害が及んでしまいます。
そのため、換気設備についても考慮しましょう。
5つ目は、冷暖房設備です。
上記のポイントを考慮すると少ないエネルギーで暖かい家を作れます。
気密性を高くした家では、一酸化炭素を排出するものは使ってはいけないので注意してください。
□まとめ
今回は、ヒートショックの危険性と家を暖かくするためのポイントをご紹介しました。
ヒートショックを防ぎ、健康で快適に過ごすためには、家づくりが非常に重要です。
家づくりに関して何か分からないことや悩みがあれば、ぜひ当社にご相談ください。
後悔しない家づくりの心得
家を建てるには諸経費も必要？予算の内訳を解説します！ 22年01月16日
新築を検討中の方で予算について詳しく知らないという方も多いのではないでしょうか。
また、新しく家を建てる際には諸経費はどのくらい必要なのでしょうか。
この記事では、費用の内訳や諸経費について紹介します。
□新築を建てる際の費用の内訳を解説します！
新築を建てる際の内訳は、本体工事費用、付帯工事費用、諸費用の3つに分けられます。
はじめに本体費用とは、名前の通り建物本体を建てるためにかかる費用のことです。
注文住宅を建てるのにかかる総費用の約75〜80パーセントが本体工事費用の相場になります。
基礎工事や仮設工事、木工工事などの基礎構造づくりから、屋根や外壁の工事、ドアや窓、タイルや断熱材の取り付け、などその他諸々の工事が含まれています。
庭や駐車場、門などは含まれないので注意してください。
ハウスメーカーが表示している価格は大体、この本体工事費用だけのことが多いでしょう。
例えば、住宅価格が2500万円と表示されている場合は、本体工事費用がこの価格でその他の費用を合わせると3000万円程度になると予想されます。
次に、付帯工事費用とは、建物以外の工事にかかる費用のことです。
付帯工事費用は総費用の15〜20パーセントが相場の価格です。
庭や駐車場の設備工事、ガス管や水道管引き込み工事、エアコン等の取り付け工事などが含まれます。
もともと家があり、解体が必要な場合は解体工事費用、土地状態が分からない場合は地盤調査や地盤改良工事費用がかかってくることがあります。
本体工事費用と付帯工事費用を合わせて建築工事費用と言い、この2つはハウスメーカーによって内訳は多少異なることを把握しておきましょう。
最後に諸費用とは、建物や建物の周囲の工事にかかる費用のことです。
上記の2つを合わせた建築工事費用の5〜7パーセント程度が相場になります。
契約の手数料や印紙代、税金や家具と家電代も含まれます。
余裕を持って10パーセント程度の予算を用意しておくと良いでしょう。
□住宅の諸経費には何がある？
住宅を建てる際には、様々な諸費用がかかります。
例えば、税金としては不動産所得税、登記費用、印紙税、固定資産税、都市計画税などが挙げられます。
その他にも、設計監理料、地鎮祭、上棟式、上下水道の加入金などがあります。
それぞれややこしく手間がかかるため専門家に依頼することをおすすめします。
□まとめ
今回は費用の内訳や諸経費について紹介しました。
住宅を建てる際に必要になる費用を把握して、安心して家づくりの計画を立てていきましょう。
住宅に関することで何か分からないことや悩みがあれば、ぜひ当社にご相談ください。
後悔しない家づくりの心得
住まいの気密性を高めるには？オススメの方法を紹介します！ 22年01月12日
「気密性はなぜ必要なのかわからない」
「気密性を高めるにはどうすれば良いのか」
このような疑問をお持ちの方は多いでしょう。
快適な暮らしを実現する上で、気密性に関して理解しておくことは非常に重要です。
そこでこの記事では気密性が必要である理由と気密性を高める方法をご紹介します。
□気密性が必要である理由とは？
気密性が重要である理由は「室内を快適な温度にするため」「効率的に換気を行うため」「壁の中での結露を防ぐため」の3つです。
それぞれ詳しく解説していきますね。
まず、気密性を確保することによってコストを抑えつつ、室内を快適な温度に保てます。
気密性が低く家に隙間がたくさん存在すると、外気が室内に流れ込んできます。
そうなると暑さが厳しい夏には蒸し暑い空気が、寒さが厳しい冬には乾燥した空気が室内に侵入してきます。
これによって余分に冷暖房を使用しなければならず、光熱費がかさんでしまいます。
次に気密性を確保すると効率的に換気が行えます。
そもそも、人が生活をしていると二酸化炭素やホコリのような汚染物質が室内に充満しますよね。
これを除去するためには換気は必須です。
しかし、気密性が低く住まいのところどころに穴が開いていると換気が効率的に行えません。
汚染された空気が長期間室内に留まってしまい、健康に悪影響を与える恐れがあります。
最後に気密性が高いと壁の中での結露を防げます。
例えば乾燥が厳しい冬の場合、外とは異なり室内では多くの湿気が発生しています。
気密性が低いと湿気が隙間から壁の中や床下に侵入してしまい、木材を腐食させてしまう原因になります。
□気密性を高める簡単な方法をご紹介！
ではどのような方法で気密性を高めれば良いのでしょうか。
簡単に実践できるのは玄関ドアを「片開きドア」にすることです。
ですが、小さなお子様がいらっしゃるお宅や高齢になった時のことを考えると引き戸は、
なにかと便利ですので、ご状況によって選択することをお勧めします。
引き戸であっても断熱・気密性能にこだわった商品が出ておりますので、ご安心ください。
□まとめ
今回は気密性が必要である理由と気密性を高める方法をご紹介しました。
住まいの気密性を高めて、快適な暮らしを実現してくださいね。
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